「住みやすさスコア」が高くても後悔する人がいる理由

スコアが「測っているもの」を先に確認する

住みやすさスコアは、7つの指標をそれぞれ全国の市区町村の中での パーセンタイル順位（0〜100点、100が良い側）に直し、重みを付けて平均した数値です。 計算の詳細は「住みやすさスコアはどう計算しているか」で 解説していますが、この記事で重要なのは各指標が何を、どういう形で測っているかです。 次の表の右列が、この記事の主題そのものになります。

パーセンタイルという言い方は硬いので、具体的に言い換えます。ある街の家賃の安さが80点なら、 「全国の市区町村を家賃の安い順に並べたとき、その街より家賃が高い街が全体の8割ある」という意味です。 50点は全国のちょうど真ん中にあたります。総合スコアはこの点数を重み付きで平均したものなので、 総合70点は「順位を平均すると全国の上位3割あたり」という意味であって、「7割の人が満足できる街」という意味ではありません。 80点と75点の差も、暮らしやすさの絶対的な差ではなく順位の差にすぎません。

読み方に注意が必要なのは3点です。 第一に、保育施設の充実・医療アクセス・活気・利便性の3指標は施設や人の絶対数で採点しています。 合わせて重みの約26%を占めますが、人口10万人の市と1万人の町で診療所の数を比べれば前者が多いのは当然で、 これは「住民一人あたりの受けやすさ」を表していません。 第二に、家賃の安さは家賃の額面だけを見ており、その街の所得水準を考慮していません。 第三に、安全性の元になる犯罪率は都道府県単位の値で、同じ県の市区町村はすべて同じ点になります。

パターン1：家賃は「安い」のに、所得に対しては重い

スコアの家賃の安さは1Rの平均家賃を全国で並べたものです。 しかし月5万円の家賃が軽いか重いかは、その街に住む人の稼ぎで変わります。 そこで「家賃と所得の相関」の記事と同じ考え方で、 1Rの年間家賃 ÷ 平均課税対象所得（家賃負担率）を上位の街に当てはめました。 基準は人口10万人以上の275市区町村における負担率の中央値18.1%です。

上位50のうち家賃・所得の両方にデータがある48市区町村について、この中央値より負担率が重い街を数えると 18市区町村でした。

注目してほしいのは「家賃の安さ」の列です。 2市区町村（益城町・中津市）は、 スコアの上では家賃が全国の安い側半分に入っています。それでも負担率では中央値より重い。 額面の家賃は安いのに、その街の平均所得も低いという組み合わせで、 スコアの家賃指標にはこの構図を拾う仕組みがありません。 「家賃が安いからスコアが高い街」に、その街の平均より低い収入で移り住むと、家計の余裕は想定より小さくなります。

いずれの場合も、家賃負担率は「その街の平均所得の人が1Rに住んだ場合」の数字です。 自分の年収がその街の平均を下回るなら、負担はここに出ている数字より重くなります。 スコアの家賃点が高い街ほど、最後は自分の手取りで割り直す作業が必要です。 各市区町村ページには1R平均家賃と平均課税対象所得の実数値を載せているので、 「家賃 × 12 ÷ 自分の年収」で計算し直せば、その街の平均的な住民と比べて自分の負担がどれだけ重いかがすぐに分かります。

パターン2：診療所の「数」は多いが、住民あたりでは薄い

医療アクセスは診療所の絶対数で採点しています。人口が多い街ほど施設が多いのは当然なので、 この点数が高い街は、まず「人口が多い街」です。 そこで「住民一人あたり」に直した人口10万人あたり診療所数で、上位の街を確かめました。 基準は人口10万人以上の277市区町村で、中央値は79.0施設、下位25%の境目は66.9施設です。

比較の対象は上位50のうち人口10万人以上の28市区町村に絞りました。 人口数千〜数万人の自治体では診療所が1軒増減するだけで人口あたりの値が大きく跳ねるため、 この指標では公平に比べられないからです。

ここで開発者として正直に書いておくと、スコアが絶対数で採点しているのは手抜きではなく、 人口あたりに直すと今度は小規模自治体の側で数値が暴れるからです。 人口2,000人の村に診療所が2軒あれば10万人あたり100施設となり、どの大都市よりも「医療が手厚い」ことになってしまいます。 どちらの採点にも欠点があり、私たちは「大都市に有利」な側の欠点を選びました。 その代償として、上位に入る大都市の医療点は割り引いて読む必要があります。

その28市区町村のうち、人口10万人あたり診療所数が全国の下位25%に入るのは 3市区町村でした。

このうち3市区町村（苫小牧市・茅ヶ崎市・掛川市）は、 絶対数で見た「医療アクセス」の評価が全国の上位半分に入っています。 施設は多いが、それ以上に人口が多いため、住民一人あたりでは全国の下位4分の1に沈む。 スコアの医療点だけを見て「かかりつけ医を見つけやすそうだ」と判断すると、実感とずれる典型例です。

補足しておくと、人口あたりの診療所数が少ないことがそのまま「医療が悪い」を意味するわけではありません。 大規模病院に外来機能が集まっている都市では、診療所が少なくても受診に困らないことがあります。 それでも、スコアの医療点が高いことを理由に安心するのは危うい、という点は変わりません。 この指標の読み方は「医療アクセスは病院の数だけでは測れない」で詳しく扱っています。

パターン3：人口3万人未満で上位に入る街

絶対数の3指標は人口が多い街に有利なので、小規模な自治体はスコアで不利なはずです。 それでも上位に入る自治体があるなら、他の指標で高く評価されているということになります。 人口データのある全国1,740市区町村のうち、人口3万人未満は56.8%を占めます。 スコア上位50では3市区町村（6.0%）でした。

全国での割合より小さいので、絶対数の指標が小規模自治体に不利に働いていることは確かです。それでも3市区町村が上位に入りました。 それぞれの街で最も点数が高かった指標と、最も低かった指標を並べます。

3市区町村のうち1市区町村で、最大の得点源は「家賃の安さ」でした。 家賃の安さは額面の評価なので、パターン1で見たとおり所得と合わせて読む必要があります。 一方、最も低かった指標として最も多かったのは「活気・利便性」（2市区町村）で、絶対数の指標が足を引っ張る構図が見えます。

小規模な自治体が上位に入ること自体は、悪いことではありません。 家賃が安く、子どもの割合が高い町は、若い世帯が集まっている住宅地であることが多く、実際に住みやすい可能性は十分にあります。 問題は、その街のスコアを押し上げている指標と、自分が重視する条件が一致しているかどうかです。 上の表の「最も高い指標」が自分にとってどうでもよい項目なら、その街の高スコアは自分にとっての高スコアではありません。

小規模な自治体が上位に入っている場合に確認してほしいのは、スコアが測っていない項目です。 人口3万人未満の自治体は一般に鉄道駅や路線バスの本数が限られ、車が前提の生活になりやすい傾向があります。 車を持つなら月2〜4万円規模の固定費が家賃の安さを相殺しますし、持たないなら通院や買い物の手段を先に確保する必要があります。 ただしこれは統計データから断定できることではなく、上位に入った個々の街について、駅・バス路線・スーパーの位置を個別に確認してください。 「スコアが高い小さな町に引っ越したが、車なしでは暮らせなかった」は、データからは見えない後悔の典型です。

パターン4：治安スコアは、その街の治安を表していない

安全性は重み約26%で、7指標のなかで最も重い項目です。 ところがその元データである犯罪率は、都道府県単位で公表された値をその県内の全市区町村に当てています。 市区町村ごとの犯罪率は全国一律には公表されていないためです。

この構造は上位の顔ぶれにも表れます。 上位50は15都道府県に分布していますが、多い順に 熊本県（13）、神奈川県（7）、京都府（6）で、 この3都道府県だけで52.0%を占めます。 上位50の安全性スコアは最も低い街でも46点で、 犯罪率の低い県にあることが、最も重い26%の得点として上位の街全体に効いています。

ここから言えることは2つです。 1つは、スコアの高い街が治安の良い街だとは限らないこと。 県全体の犯罪率が低くても、県内には駅前の繁華街もあれば閑静な住宅地もあり、その差はこのスコアに一切反映されていません。 もう1つは、同じ県のなかで候補を比べるなら、安全性を除いた他の指標で見るべきということです。 各市区町村ページのスコア内訳で、安全性以外の6指標を見比べてください。 市区町村ページには都道府県内だけで採点し直した内訳も載せていますが、県内ではどの街も犯罪率が同じ値なので、安全性の県内評価は全ての街で同じ点になります。県内順位は実質的に他の6指標で決まっている、ということです。

犯罪率を軸にした分析が都道府県単位でしか成立しない理由と、47都道府県での検証結果は 「犯罪率が低い県には共通点があるのか」にまとめています。

逆に、スコアが低いせいで見落とされがちな街

ここまでの4パターンを裏返すと、「スコアは低いが、実質では良い街」も存在するはずです。 そこで人口10万人以上の416市区町村から、 家賃負担率が全国中央値（18.1%）より軽く、人口10万人あたり診療所数が全国中央値（79.0施設）より厚いのに、 住みやすさスコアの全国順位が低い街を探しました。

条件を「全国順位が下位半分（870位より下）」とすると3市区町村が該当しました。

これらの街のスコアを引き下げている指標を見ると、3市区町村のうち3市区町村で 最も低い評価を受けたのは「安全性」でした。 これはパターン4で見たとおり都道府県単位の値です。つまりこれらの街は、自分の街の条件ではなく「犯罪率の高い県にある」ことでスコアを落としており、街そのものの暮らしやすさとは別の理由で下位に沈んでいます。

この表の見方として大事なのは、「スコアが低い＝暮らしにくい」ではなく 「スコアの設計が重視する項目で減点されている」と読むことです。 減点の理由が自分に関係のない項目なら、その減点は無視して構いません。 逆に、上位の街であっても自分にとって重要な項目が低ければ、その街のスコアの高さは自分には関係のない高さです。 総合スコアは、全員に同じ重みを当てた結果でしかありません。

スコアの順位だけを見て候補から外していた街に、こうした街が含まれているかもしれません。 ランキングの下位を眺める人はほとんどいませんが、自分の重視する項目を決めたうえで 指標別のランキングから探し直すと、総合スコアでは見えなかった候補が出てきます。

スコアが測っていないものと、それでも提供する理由

ここまでは「スコアに入っている指標の読み違い」を扱いました。 しかし後悔の理由として同じくらい多いのが、スコアにそもそも入っていない項目です。 通勤時間は、7指標のどこにも含まれていません。職場までの時間を何より優先する人にとって、 スコアの高低とその人の満足度が一致しにくいのは当然です。 洪水・土砂災害・津波のリスクもハザードマップの情報であって、このスコアには入っていません。 これらはスコアではなく、自治体が公開するハザードマップと、勤務先までの経路検索で確かめる項目です。 近所付き合いの密度、地域の雰囲気、坂道の多さといった物理的な暮らしやすさも、どれだけ統計を精緻化しても数値化しきれない領域です。

時間の問題もあります。元になる統計は年1回の更新を前提にしており、人口や所得は急には変わりませんが、 保育所や診療所の数は開設・閉鎖で毎年動きます。 スコアが示すのは「集計時点での全国順位」であって、引っ越した後の数年間を保証するものではありません。 再開発が進む街、逆に病院の統廃合が決まっている街では、現在のスコアと数年後の実態がずれることがあります。

もう1つ、スコアは「多くの人にとって平均的に住みやすいと考えられる条件」を反映するよう設計されています。 子育て関連の2指標で重みの約27%を占めるため、 子どものいない単身者にとっては、スコアが高い街が「自分にとって住みやすい街」とは限りません。 スコアは「あなた個人に最適化された答え」ではなく、「多くの人に向けた平均値」です。

それでも私たちがこの指標を作り、公開している理由は、何の情報もない状態で 1,740の市区町村から候補を絞り込む作業が、あまりに非効率だからです。 スコアは「正解」ではなく「どこから見始めればいいか」を示す出発点です。 この記事で確認したように、出発点として使うなら次の順序をおすすめします。

1. 通勤時間の上限で候補を物理的に絞る（スコアはこの段階では使わない）。
2. 残った候補をスコアで並べたうえで、市区町村ページのスコア内訳を開き、自分に関係のない指標（子育て・安全性など）を頭の中で外す。
3. 家賃は額面ではなく、自分の手取りで割り直す。医療は診療所数ではなく、人口あたりの値と最寄りの病院の位置で見る。
4. 人口3万人未満の街が候補に残ったら、駅・バス・スーパーの位置と車の要否を確認する。
5. 最後に、平日の夜と休日の昼に現地を歩く。スコアが測れない部分はここで確かめる。